ひとりごと、ぶつぶつ

インフルエンザ・ワクチンは危ない

そもそも最初は豚インフルとか言っていたのに、いつのまに名前が新型インフルエンザということになってしまった。このことは以前にも書いたが、エイズやサーズと同じように人工的に作り出された可能性が高いが、大手のメディアは感染者が増えることだけを煽って、恐怖をばら撒いているようにさえ思える。アメリカではこのワクチンについては副作用があるということでデモまで起きているのに、遂に政府は非常事態宣言を出した。日本でもワクチンの供給が間に合わないとかで騒いでいるが、専門家の間でこのワクチンの危険性を指摘している人もいる。いくつかのサイトから転載する。あなたはどちらを信じるのだろうか。

 先日、米ホワイトハウスは新型インフルエンザ対策に関する評価報告書を公表し、秋以降の新型インフルエンザの感染者が米国民の半数に達する恐れがあるとし、死亡者数は最大9万人にのぼる可能性もあると指摘した。そして、10月中旬から使用予定のワクチン4000万人分を1ヶ月前倒しすることを勧告。治療薬「タミフル」などの確保を急ぐことも勧告した。

 実は、すでに米国内では、ワクチンの副作用を懸念した抗議デモが相次いでいる。33年前の豚インフルエンザが発生時に、ワクチン接種による副作用「ギラン・バレー症候群」が多発したという経緯があるからだ。

これは明らかに製薬会社の謀略が働いていたのだが、今回の新型インフルにおいても、再三指摘しているようにWHO―製薬会社―米政府の企図が隠されているのだ。であるから、冒頭のホワイトハウスの発表は、国民の半数が感染し、9万人が死亡するという恐怖を与え、ワクチン製造の前倒し、タミフルの補強を促すという意図があるのだ。

インフルエンザのワクチン接種の問題 

そもそもインフルエンザウイルスに感染するという意味が正しく理解されていないところに最大の問題があるようです。WHOも各国政府も世界的流行だと大騒ぎして、まさに”恐れ”のウイルスをばらまいていますが、そもそもどうして感染する人としない人がいるのでしょう?
それは単純に免疫力の差です。人間のからだには免疫作用という生まれながらのウイルスやバクテリアといった細菌類などの外敵から身を守るすばらしい防御システムが備わっています。

これは別に人間だけでなくあるゆる生物が持っている防衛システムで、人間の免疫作用(系)の中枢が胸腺です。これがないと生物は生命を維持できません。からだのバランスが歪むようなライフスタイルを続けているとこの免疫作用が低下して、つまりからだの防衛力が低下するので、その結果として、ウイルスのような外敵の進入、つまり感染を引き起こすのです。

ここで、大事なことは、インフルエンザウイルスが原因ではないということです。原因はあくまでも、あなたたち、私たちのからだの免疫力が落ちていることなのです。ですから、その免疫力を高めるようなことをからだにしてあげれば、すぐそれは回復します。免疫力をいつも高めるような生活の智慧を持っていれば、新型インフルエンザなどまったく恐れることはありません。

ましてや、ワクチンなど百害あって一利なしと言ってもいいでしょう。インフルエンザワクチンには以前からその副作用があることが多くの科学者や専門家によって指摘されていますが、中でもワクチン製造中に使われる水銀と子どもたちの自閉症との関連が問題になっています。 
水銀は日本では水俣病という過去の苦い教訓があるので、その恐ろしさについてはある程度の国民的な共通認識がありますが、アメリカでは政府がもちろん安全宣言をしているので一般にはまったくこの情報は知られていません。Creative Space 2009-09-10 

日刊ゲンダイというタブロイド版新聞に重要な記事が掲載されています。以下に23日付け記事の全文を転載します。
 
 新型インフルエンザの予防接種が19日から始まった。まずは約100万人の医療従事者が対象で、11月以降、妊婦や持病を持つ人、子どもに順次接種される。しかし、半ば“見切り発車”で始まった今回の厚労省の方針に対して「数千万人規模の人体実験だ」と警鐘を鳴らす専門家がいる。「インフルエンザワクチンは打たないで」の著者で、新型インフルエンザ市民対策会議委員長の母里啓子氏(75)だ。
 
母里氏は千葉大学医学部を卒業。横浜市衛生研究所所員や国立公衆衛生院疫学部感染症室長、横浜市内の保健所長などを歴任。30年以上にわたって感染症対策の研究に携わってきた人物が、拙速なワクチン接種の「恐ろしさ」を激白する。

「インフルエンザウイルスは変異が早いのが特徴。同じ型でも流行開始時期と数カ月後では株が異なる可能性が高く、(ワクチンを接種して)体に抗体ができても、感染・発症を防げません。しかも、ウイルスはのどや鼻の粘膜で増殖するため、血液中に作られる抗体は感染防止効果もない。厚労省はワクチン接種で『重症化の割合が下がる』などと説明していますが、それを明確に裏付けるデータは存在しないのです」
 
疫学者の間では「インフルエンザワクチンは効かない」が常識だ。1962年に小中学生に集団接種が始まったが、重度マヒなどの副作用が相次ぎ報告されて社会問題化。ワクチン接種に効果ナシ――とした群馬県前橋市の医師会リポートなどもあり、94年から予防接種法の対象外だ。それがなぜ復権したのか。

「ワクチンの製造量は70年代に2000万~3000万本あったが、集団接種を中止した途端に5万本程度に激減。そこで旧厚生省内に『ワクチン需要検討会』という組織がつくられ、宣伝・広告に力が入れられました。90年代に全国の保健所に配られた『インフルエンザはかぜじゃない』というポスターはその一例です。そうやって国民の危機感をあおり、需要を増やした。産官連携で“儲かる”ワクチン接種をやめたくなかったのでしょう」
 
今回の新型ワクチンの対象者は約5400万人とされ、製造量は集団接種当時のワクチンの倍になる見込みだ。年度内には2700万人分の国産ワクチンが確保される見通しだが、当初は2回接種が必要――とされたため、輸入ワクチンも年度内に5000万人分が確保される予定だ。

「新型ワクチンの接種をめぐってはメチャクチャばかり。従来は原則不使用だった妊婦を対象に含めたり、1~2週間あけていた接種期間を『季節性と新型は同時接種で構わない』としたり……。きちんとした臨床試験をしないで接種すれば、今後、どんな副作用が出るのか分かりません。(副作用でも免責される)輸入ワクチンも同じ。薬害エイズや薬害肝炎など、過去の医療事故の構図と全く同じです」
 
新型の国産ワクチンについて、厚労省は今月、治験者のうち約半数に副作用があったとする結果を公表。大半は注射場所が腫れるなど軽いものだったが、中には急なアレルギーショックなども2例確認された。今回も医療従事者2万人について、副作用の発生頻度などを調べる方針だが、もし重大な副作用が出たら誰が責任を取るのか。武山 祐三の日記

子どもの異常行動 原因化学物質追究 来年度から30万人調査 東京新聞2009年10月25日 朝刊

 子どもの教室での立ち歩きや、引きこもりなどの異常行動が、化学物質を原因とする可能性があるとして、環境省は来年度、両親や子ども三十万人を対象とした調査に乗り出す。同様の問題は世界各地で指摘されており、米国と韓国とも連携し二十一年間にわたって原因物質を追究する。

 自分の感情や行動を抑制できず、病院で「人間関係の取り方に問題がある」と診断される児童は昭和五十年代から年々増加。こうした障害は遺伝的要因だけでなく、胎児のころから接する化学物質が神経の発達に影響を与えている可能性があると研究者から指摘されていた。

 環境省は、全国の病院や研究施設十五カ所を拠点に、受診に訪れた妊婦から調査参加者を三年間で募集。全国の出生児の十万人を対象に臍帯(さいたい)血や毛髪、尿を定期的に採取し十三歳になるまで追跡調査する。その後、五年間で分析する。

 対象となる化学物質はダイオキシン類、ポリ塩化ビフェニール(PCB)、重金属、内分泌かく乱物質など。

 対象者から約一万人を抽出し、精神神経発達状態について定期的な面談調査もする。

 母親や父親からも血液提供などの協力を得るため、調査対象は最大で三十万人に上る見通し。

 子どもの症状と化学物質に明確な相関関係が認められた場合、大気、水、土壌について、新たな環境基準をつくり規制を強化する。

 日米韓の三カ国は今年四月、イタリアで開かれたG8環境相会合時に調査協力することで合意している。得られた知見は国連環境計画(UNEP)などを通じ、発展途上国の子どもの成育環境の改善にも役立てる予定。

 環境省環境リスク評価室の塚本直也室長は「最近の研究では、大人よりも胎児や生まれたての赤ちゃんの方が化学物質に敏感で、神経に影響し体の中の情報伝達を邪魔していると指摘されている。安心できる子育て環境を整えるため物質を特定し対策を取っていきたい」としている。

◆十分な説明、情報保全を
<解説> 環境省が子どもと化学物質の関係についての調査に乗り出したのは、世界レベルで子どもたちの健康異常の増加が認められているからだ。

 小児ぜんそくは二〇〇七年までの二十年間で三倍、先天異常は二十五年間で二倍に増加。同様の傾向は米国でも報告されている。

 遺伝的、社会的、生活習慣的要因も考えられているが、環境省の調査は「胎児期から小児期にかけての子どもの化学物質暴露が健康に大きな影響を与えているのではないか」という学術的“仮説”に基づいている。来年度予算の概算要求で三十四億円が計上された。

 懸念されることが二つある。一つは、家族のプライバシーにもかかわる長期の調査に、協力を得ることができるのか。環境省は一回あたりの謝礼を約五千円と想定している。産科医らに参加を呼び掛けてもらうことになるが、三十万人もの人の協力を得るには、十分な説明をして理解してもらうことが不可欠だろう。

 もう一つは、採取されたデータの管理。国立環境研究所などで分析する予定だが、血液や毛髪などの遺伝子レベルの究極の個人情報の管理には細心の注意が必要だ。  (蒲敏哉)


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インフルエンザ・ワクチンは危ない_b0034892_172895.jpg

by 892sun | 2009-10-25 17:16
<< 音楽の力 重力を制御するには >>



この世の仕組み、本当の生き方はもう分かりましたか?地球は次元が変わります。準備は整っていますか?心霊研究家のつぶやきに耳を傾けてください。

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