ひとりごと、ぶつぶつ

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四足は、食べ物に非ず。

これからの世界は温暖化の影響ばかりではなく、異常気象が多くなって、水や食料不足になることが懸念される。そうなれば、現在、食料を輸出している国も、自国での供給が精一杯で輸出できなくなる可能性が高い。そうなれば、いくら日本が高いお金を払っても、売ってくれなくなれば、日本の自給率は40%しかないのだから、どうなるか火を見るより明らかな事態が出現する。

もともと日本人は明治時代以前は四足を食料とは考えておらず、米や麦を主食とし田畑で採れる野菜や、近海で獲れる魚介類を食べていた。西洋からの食生活が紹介され、それが近代化への一歩だなどと勘違いしてしまったが、日本人の内臓は狩猟民族とは違って、腸が長い構造になっており、肉食が過ぎると過分に脂肪などを取り込んで、いろいろな障害に見舞われる。狩猟民族のように、四足を食べても、ちゃんと消化するようには出来ていない。農耕民族は農耕民族にあった食生活をするのが、健康にもいいし、長生きの秘訣なのだ。

ここまで食料の自給率が落ちたのは、アメリカが余った麦を買わせようと、学校給食にパンなどを使って、幼い子供たちから日本人の食生活を根本から変えようとしたこともある。食料の支配権も持って、身も心も植民地人間にしたかったのだ。牛や豚の飼育には、人間が食べる穀物も大量に使われるから、飼料に使う穀物を、直接人間が食べるようにすれば、これほど自給率は下がらない。それを、アメリカ人のビル・トッテン氏が言ってるのだから、日本人としては、いいかげん気が付かなくては恥ずかしい。日本人は日本人に合った食生活をしようよ。四足はもう霊的にも人間に近い。あれは食べ物じゃなくて、可愛がってあげるものだよ。もう食べるのは止めよう。彼のサイトから転載する。
by 892sun | 2008-01-30 16:36 | Trackback

フクダは無能じゃないのか。

言ってることと、やってることが違うフクダ政権。小麦の輸入価格が高くなったと、食料品メーカーが次々と値上げを表明しているが、小麦には高関税がかけられているのだから、政府が本当に国民のことを真剣に考えているのなら、下げるのは簡単だ。表向きは小麦の生産農家の保護ということになっているが、今や国産小麦は、全体の消費量から較べたら、ほんの僅か。莫大な補助金がコストとして税金から支払われている。緊急に関税下げたらどうか。暫定は得意でしょ。

それに、原油高に苦しむ国民がいるのに、地方への格差が広がるとかいって、道路を作ろうと強引に法案を通そうとしてる。こんなもん、緊急課題でもなんでもない。道路作っても、潤うのは土建業者と政治家ばかり。口先ばかりで国民のためと言いながら、国民が苦しんでいるのに、自分たちの懐を豊かにすることしか考えていない、フクダって無能じゃないのか。

佐藤立志さんのブログより転載***
小麦は国が輸入して、それを業者に売り渡している。ここが問題なのだ。国が関わるとろくなことはない。

・・・・・・・
・ 3   ・ ←マークアップ(固定)
・     ・
・・・・・・・
・ 2   ・ ←港湾諸経費等(固定)
・・・・・・・
・  1  ・
・     ・ ←輸入価格
・     ・
・     ・
・・・・・・・
政府売り渡し価格=(輸入価格+港湾諸経費等)+マークアップ
輸入価格に港湾諸経費等を加えたのが輸入価格になっており、これにマークアップを加えて、業者にうりわたされている。
国際価格の数倍で売り渡されている現在、このマークアップが適正かどうかが問題なのだし、なぜこのようなものがかかっているのかである。
これがゼロか限りなくゼロになってくれれば、小麦の値段も下がるはずである。ガソリン税の比ではない。国民か大助かりになる。転載終わり***

日刊ゲンダイより転載***
ガソリン税 自民党の道路利権に消える“68兆円の中身”
1月27日10時0分配信 日刊ゲンダイ

 国交省職員の宿舎やレクリエーションに消えていた「道路特定財源」。そのデタラメな使途を日刊ゲンダイ本紙は連日、追及しているが、フザケタ話はまだある。自民党大物政治家の道路利権に、巨額の「特定財源」がタレ流されているのである。

 ガソリンの暫定税率を廃止すれば、2兆6000億円の税収が減る。政府は、「代替財源をどこから持ってくるのか」と国民を脅しているが、自民党政治家が地元に誘致する「ムダな政治道路」の建設を凍結すれば、すぐにも問題は解決する。
 国土交通省の中期道路計画では、年間5兆6000億円の道路特定財源を“使い切る”ことを前提に、今後10年間で2900キロ、総額68兆円の道路が建設される。しかも、大物政治家の地元では必ずと言っていいほど、大規模な道路建設が進められているのだ。地元支持者たちが「久間道路」「額賀道路」「安倍道路」「青木道路」と呼ぶ“政治道路”だ。
「例えば、久間章生元防衛相の地元の長崎県では、全長8.3キロ、総事業費1629億円で『佐世保道路』が建設中です。佐世保みなとICから佐世保IC間はすべて高架橋という贅沢な造りで、1キロ当たりの建設費は200億円。平均的な建設費(30億~50億円)の最大7倍のコストがかかっている。久間は、この道路工事落札業者から多額の献金を受け取っていたことも発覚しています」(地元ジャーナリスト)

 田んぼの中に突如、出現したのが、通称「額賀高速」と呼ばれる東関東自動車道水戸線の延長道路(全長8.8キロ)だ。採算性が疑問視されている「茨城空港」(事業費250億円)へのアクセスのため、270億円もの税金が投入される。
 さらに安倍晋三の地元の山口県長門市では、山陰自動車道三隅~萩間(15.2キロ)が700億円の予算で建設中。2011年の山口国体までに全線が開通する。
 参院のドンの青木幹雄の地元・島根でも、山陰自動車道宍道~出雲間(18キロ)の建設が930億円で着々と進行中。他にも「二階道路」(和歌山県)、「福田八ツ場ダム道路」(群馬県)などがある。
「道路特定財源は、小泉内閣の公共事業カットで07年度で約7000億円も余っている。余剰金があるなら、国民に還元すべき。これにムダな道路建設を中止すれば、暫定税率廃止の2兆6000億円など簡単にひねり出せます」(野党関係者) 政治家の集票に使われる道路建設は、早く中止すべきだ。

佐藤さんのブログから、もう一つ

東国原が宮崎県は高速道路が確かひとつもないといっていたが、道路ができると「過疎が進」という現実がわからないと見える。道路ができると便利なると思われるのだが、そうでもないのだ。
それどころか道路ができて便利になったために、都会や郊外のスーパーにお客が流れて、町の繁華街が壊滅する。繁華街が壊滅するために地元の働き口がなくなる。
地元の商店街がつぶれるので、山間部の人間が生活できなくて過疎が進む。

以前、本四架橋ができて徳島の商店街がみんな喜んでいると思ったが、鳴門の知人に聞いたらえらい迷惑だったと言っていたのには驚いた。橋ができてみんな大阪まで買い物に行くようになったので、地元が商売があがったりだという。特にパチンコなんか地元でやるより大阪の方がよくでるので、みな大阪にいってしまい、すでにパチンコ屋がつぶれているという。

道路を作れというのは、建設業者の仕事を作れというのと同じだ。5兆4千億もの道路予算があり、そのうちガソリンの暫定税率分だけでも2兆8千億円もある。これを年金にまわせ。2兆8千億円もあれば1千万人の老人に28万円の年金をあげられる
by 892sun | 2008-01-28 11:17 | Trackback

日本のスピリチュアリズム

スピリチュアリズムという言葉は、浅野和三郎氏が英国から日本に伝え、心霊主義と訳されたが、その意味するところはイデオロギーではなくて、地球規模の浄化運動である。出口王仁三郎の「霊界物語」を読むと、浄化運動は霊界から始まって、善と悪との壮絶な戦いの末に、あの世も光が闇の勢力を打ち破って浄化され、それが下界である、この世に及んできているのだ。地球規模であるから、英米でスピリチュアリズムが勃興した同時期に、当然、日本でも新しい風が吹き始める。

黒住宗忠の黒住教、中山みきの天理教、川手文冶郎の金光教、そして出口なお、出口王仁三郎の大本は、それまで長きにわたって人知によってゆがめられてきた神道に、新しいいのちを吹き込んだ。中でも、その大本出身者によって創設された、生長の家、世界救世教、崇光真光、白光真宏会は今も活動を続けている。大本は、余りに大きくなりすぎて、宗教弾圧され活動停止に追い込まれたが、皇道大本の発行する「大阪日日新聞」の社長だった浅野和三郎は、その後大本を離れて、心霊科学協会を発足させ、日本に英国のスピリチュアリズムを紹介する。

「大阪日日新聞」の美術記者であり、後に出口日出麿に請われて、「人類愛善新聞」の編集長だった岡本天明には、弾圧の大本を離れて昭和19年、金光、大本に続いて三度、”うしとらのこんじん”と名乗る神が憑る。時に天明47歳、以来16年間にわたって「日月神示」または「ひふみ神示」と呼ばれる霊界通信の自動書記が行われた。私はこれらの一連の流れが、日本におけるスピリチュアリズムの始まりと考えている。

英国の三大霊訓は現在の地上人類が受け取ることの出来る、限界ぎりぎりからの高級霊の通信であり、非常に格調が高い。それに較べると、日本のものは大変土臭く、生活に密着した内容で、直接比較することは出来ないが、それらとの矛盾や違いは感じない。それぞれの民族の性質にあった通信が送られてきたのだろう。心霊現象の民族による違いは、心霊治療に携わるヒーラーの治療方法の相違からも窺える。例えばフィリピンやブラジルなどのヒーラーは直接体内に手を挿入して治療するが、手かざしでエネルギーを送って治療する国も多い。

話が前後したが、「ひふみ」については、書かれている内容が、現在アセンションしようとしてる地球人類に対しての警告のようにも思えて、是非読んでいただきたいと思っている。それはブラジルのジョセリーノの予知夢とも一致しているようにも思える。現実にも世界同時株安とか世界恐慌の予兆が始まって、今まであって当然と思われていたことが、或る日突然消えてなくなるような事態が起きないとも限らない。夜明けはいよいよ近づいたのである。

さて最近、ネットでこんなサイトを見つけた。岡本天明の生まれ変わりであるという。”うしとらのこんじん”は四度降りたのか?日本のスピリチュアリズムは今も進行中である。紹介しておこう。
by 892sun | 2008-01-26 18:33 | Trackback

霊を審査する

おとといの話の続きのようになるけど、霊能について書きます。オーラの泉とかいう霊能ショー番組のお陰で、世はスピリチュアルブームだそうで、スピリチュアルと聞けば、どっと人が寄って来るらしい。スピリチュアルと名がついたビジネスも大流行で、ちょっとしたセミナーに行けば、数万円から十数万というのもザラにある。

教えてもらうのに、それだけ払ったんだから、教える側になったら元を取らなくちゃならない。ナントカテラピー、ナントカセラピー、ナントカヒーリングというのが多いけど、どう考えたって只の気功や心理学まがいのものから、サイキックなのに、スピリチュアルと言い張っている、サイキックとスピリチュアルの違いも知らないヒーラーと名乗る人たち。本当のスピリチュアルヒーリングの目的は病気治しじゃないよ。知ってる?

我が日本は、仏教が伝来する前から神道の国ですから、常に霊との交わりがありました。神社に行けば、巫女さんと神主がいますが、神社こそが神の依代(よりしろ)としての降霊の場で、巫女さんが霊能者で、神主が審神者(さにわ)です。霊能者に神憑ると自意識は脇に寄せられてしまいますから、審神者が必ず側にいて、降りた霊がいかほどの霊か見極めるのです。いつも正しい霊が降りるとは限らないので、二人がワンセットになって間違いが起きないようにしたのです。

ところが、最近では霊能が出ると、降りた霊がどの程度の霊かも確かめずに、ただ有難がってしまう。霊能が出れば、その人を霊格の高い人だと勘違いして、言われたことが全て正しいこととして受け入れてしまう。霊能と霊格は関係ありません。霊格の低いほうが霊能は出易いのです。審神者が少ないこともありますが、霊の言ってることを無条件に信じることほど危険なことはないことを知ってほしい。高級霊などというものは、特別な理由でもない限りはまずめったに降りないし、知ったかぶりをして、降りたくてしょうがない低級霊がうようよいることも知ってほしい。

高級霊からのメッセージは、まず自らの身元を簡単には明かさない。モーゼスの霊訓でも、シルバーバーチの霊訓でも、話の内容からどの程度の霊からの通信であるか察して欲しいとして、ついに本人からは最後まで(何十年間も)誰であるか遂に明かされなかった。何年の間、ずっと、邪霊ではないか、悪魔ではないかと疑い続けたモーゼスに対してのインペレーターの態度こそが、高級霊の証であり、すぐに誰にも知られた名前を名乗って出るような霊は、信用すべきではない。霊信があったというだけで、すぐに受け入れて有難がるようでは低級霊に弄ばれても仕方がない。

霊の世界は怖いですよ。スピリチュアルに名を借りて、法外なお金を請求したり、甘く見てると酷い目にあうことを忠告しておきます。自分に霊障が出るんですよ。医学では治せませんよ、自分で治せますか?
by 892sun | 2008-01-24 12:15 | Trackback

江原啓之さんのこと

週刊誌でも書かれていたが、こちらでやっとテレビ番組そのものが問題視されている。前にも幾たびか書いてきたけれど、もう一度根本的なことを書く。

テレビ番組というものは、生のニュース番組でなければ、どのような番組も放送作家といわれる人の書いた台本があって、出演者のせりふも台本に書かれている場合が多い。作家はいかにしたら視聴率が取れるかに、いつも腐心しているわけだから、視聴者にどうしたら感動的な場面を見せられるか考えて構成している。

そのためには、スタッフが出演者の経歴や個人情報を丹念に調べるのは当然のこと。作家たちは、それらの情報をもとに台本を書くわけで、出演者は台本通りに演技する。テレビ番組とは所詮そういうもの、江原さんの出演している番組もたいした違いはないと思う。視ているほうが、それを分かっていて、これも一つのエンターテイメントだとして認識していれば問題ない。

江原さんのことも、霊的な知識を持ったタレントが演技をしているのだと言うことであれば、別に問題はないと思う。美輪さんが問題にされないのは、そういうこと。美輪さんはタレントとして出演していることを誰しもが認めているから。

江原さんが問題なのは、自らを霊能者だと未だに言い続けていること。最初の頃はまだ見えていたかもしれないが、恐らく、今は能力を失っている。もし、未だに見えているのなら、彼の言うところの霊的知識に矛盾が生じる。高級霊の通信を読み返してみても、どこにもそうは書かれていないし、むしろ彼のような行動を戒めている。

本当に番組の中で何か見えているのなら、それは低い霊にからかわれているか、もてあそばれているかだろう。何故、私は演じているのです、霊的な知識を持ったタレントに過ぎませんと言い切ってしまわないのか。そのほうがずっと楽になれるのに。

金づるだからね。本を出せば売れるし、スピリチュアルが金になると知った金の亡者に憑依されていて、本人がそうしたくても、逃れられないのかもしれない。

「スピリチュアル」コーナーで倫理違反=フジ「27時間テレビ」-BPO検証委
(時事通信社 - 01月21日 19:01)
 放送界の自主チェック機関である放送倫理・番組向上機構(BPO)の放送倫理検証委員会(川端和治委員長)は21日、7月にフジテレビ系で放送された「27時間テレビ」で放送倫理違反があったと認定する「意見」を発表した。コーナーは「スピリチュアルカウンセラー」を名乗るタレントの江原啓之氏が、東北地方在住の美容室経営の女性を「霊視」し、アドバイスなどをする内容。同委は、裏付けなく美容室を「経営難」と断定し、女性本人の了解を得ないで「カウンセリング」を受けさせたことを問題視。「『スピリチュアルカウンセリング』なるものを面白く見せるため、一方的に出演させた人の生活状況を十分な裏付けも取らずおとしめた」と指摘した。

 さらに、「面白さを求めて『スピリチュアルカウンセリング』をPRするような構成・演出は避けるべきだ」として、霊視や占いを安易に取り上げることにも警鐘を鳴らした。同局には3カ月以内に改善策などの提出を求めている。

 フジテレビは「ご迷惑をお掛けしたことを改めておわび申し上げる」とコメントした。

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by 892sun | 2008-01-22 14:22 | Trackback

続マスコミの正体 

昨日からの続きです。私の愛読しているブログ、トラさんの「株式日記」から転載します。

「株式日記」というブログでありながら私が株の売買をやめてしまったのは東証がまさにインサイダー天国であり、株をやればやるほど一部の特権階級のカモになってしまうからだ。特権階級にはハゲタカ外資もインサイダーのやり放題だし、マスコミの記者たちも今回の事件のようにおいしい所はいただいて、残りかすをニュースにして売り抜けるのだ。

新興株式市場はヤクザたちの資金集めの場所となり、ホリエモンや村上ファンドはその一部に過ぎない。だからマスコミとヤクザとは底では繋がっており、だからこそホリエモンや村上ファンドを最初は英雄のように取り上げて報道していたのだ。自民党もホリエモンを息子や弟だと言っていた幹事長がいましたが、マスコミ、ヤクザ、自民党は底では繋がっている。

新聞やテレビ業界は高給とりで有名ですが中堅社員では年収1000万円以上が当たり前だ。なぜそんなの高給が貰えるのかというと新規参入が出来ない最後の護送船団業界だからだ。ニュースなどでは規制緩和だとか自由競争だとか言っておきながらマスコミ業界だけは再販制度や公共電波を独占してただで使っている。そこに莫大な利益を生む秘密がある。

自分達が1000万円もの年収がありながらワーキングプアや格差社会を報道したところで矛盾を感じないのだろうか? 彼らの意識としては国会議員や高級官僚の意識に近くて自分達を特権階級として見ているのだ。だから国会議員も高級官僚もマスコミ業界も世襲化が進んできて、高級官僚の葬式には高級官僚が大勢焼香にやってくる。みんな親戚だからだ。

彼らは情報をも独占して、自由に加工して偏向した記事を新聞やテレビで報道していますが、それは彼らにとっては権益を守る行為なのだ。国会議員と高級官僚とマスコミの特権階級の三者のスクラムは強固なものであり、国民を奴隷のように働かせてそこから上がる税金でおいしい蜜をすする寄生虫のようなものだ。

NHKの記者による株のインサイダー取引はほんの氷山の一角であり、本当のインサイダー取引とは官僚から国会議員に材料が流されヤクザが稼いでアングラマネーが政界に還流する仕組みだ。同じく官僚から記者クラブを通じてニュースが流されますが、こちらはカモを誘導する為の報道であり、新聞やテレビで報道される時はインサイダーたちは仕込んだ株を売り抜ける時なのだ。

東証には証券取引等監視委員会もありますが、ほとんど機能していないようだ。新興証券市場はぶったくりの増資や新規上場が横行していますが取り締られるのはほんの一部でしかない。気の毒なのはこのような材料に踊らされている投資家たちであり、ライブドアの株などは子供たちまで巻き込んで株の売買が行なわれた。テレビがライブドアやホリエモンを取り上げるたびに株は上がり続けた。

新聞業界もテレビ業界もインターネットの登場で曲がり角に立たされている。ネットの登場で無数の電子新聞社が出来て、無数のネットテレビ局が登場してきている。ユーチューブなどにはテレビ番組がアップされているが、テレビ局は著作権を楯にこれらを消しまくっている。これらは放送に新規参入してきたネットを妨害する事が目的であり、彼らこそ守旧派なのだ。

テレビ業界もデジタル化で多チャンネル化は容易になったのですがCS放送ぐらいで軒並み赤字経営だ。地上波もデジタル化して自由化されて多チャンネル化すればテレビ局の既得権益は無くなる。新聞も再販制度が廃止されれば無料新聞などが主流になるのだろう。すでに無料雑誌が出回っていますがブログなども電子無料雑誌のようなものだ。

「株式日記」も無料の日刊電子新聞のようなものですが、広告は載せていないから広告主に左右される事なく記事を書く事が出来る。もし「株式日記」を骨抜きにするには1億円ぐらいで買収するか、毎月100万円ぐらいの広告を掲載する事しかないだろう。それくらい出してくれればアメリカさんよいしょの記事を書くかもしれない。テレビに出ているコメンテーターたちは金に買収された者たちだ。

「ジャーナリズムの本当の目的」の記事を読んでもらえれば分かるように、日本のマスコミは権力の手先であり、その権力とは日本政府を通じたアメリカによる支配なのだ。毎日のように行なわれているテレビの報道キャンペーンには必ず何らかの裏がある。地球温暖化についての裏についても「株式日記」で書きましたがマスコミを支配する「金持ち」たちの陰謀なのだ。

食品偽装についても裏があり、江戸時代から続いてきた老舗の菓子屋もヤリ玉に上がりましたが資産を乗っ取る為の陰謀なのだ。政治家達は改革改革といいながらアメリカから突きつけられた「年次改革要望書」の内容を実現しているだけだ。つまり日本は独立国の体をなしておらず、外国の資本家達の植民地なのだ。その統治手段としてテレビが使われて金で雇われたコメンテーターたちが国民を世論誘導している。

なぜ新聞社の社員が冬のボーナスだけで200万円近いボーナスがもらえるのだろうか? 彼らもテレビ局のコメンテーターのように金で雇われた記者なのだ。だから「金持ち」たちの悪口は書く事が出来ない。本当のところを知りたかったら「株式日記」を読んでもらうしかないだろう。それくらいマスコミは腐りきっているのです。
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by 892sun | 2008-01-20 17:02 | Trackback

マスコミの正体 ・ジャーナリズムの死

ライブドア・ニュースから転載します。アメリカのマスコミは国際金融資本家たちの持ち物ですから、自分たちの都合のよい情報しか流さない。1/10に書いたように、大統領選でネットではロン・ポールが人気になっているから、かなりの得票を集めているはずなのに、報道では全く無視されている。こうして、マスコミからしか情報を入手出来ない人たちは、どんどん洗脳されていきます。同じことが日本でも起きています。毎年、アメリカから出される年次改革要望書に従って日本は政策を決め、それが正しいことだとマスコミは伝えるのが、業界で生き残る手段になってしまっている。

転載開始***2007/07/13 ライブドア・PJニュースより
ジャーナリズムの目的とは何だろう。「真実を伝えること」とは本当だろうか。少なくともマスコミがそのような目的で動いているとは思えない。『ニューヨークタイムズ』の記者だったジョン・スウィントンは次のような名演説をした。

 「今日のアメリカにおいて、報道の自由などというものは存在しない。わたしは正直な意見を新聞に書かないことで給料をもらっている。われわれは金持ちたちの舞台裏の道具であり、召し使いだ。われわれは知性の売春婦なのだ」

 このことは現在のわが国についても言えるのではないか。全国で商店街の衰退が続いているが、NHKや新聞各紙は商店主の頑張りや行政のてこ入れで客を取り戻したわずかな成功事例を紹介するばかり。原因である大店法の廃止に触れることはない。

 地方の医師不足が深刻だが、この原因は医局制の廃止と診療報酬のマイナス改定にある。しかし、マスコミはこのことに触れず、医師の増員を説く専門家の話と、創意工夫で乗り切る地域を紹介するだけである。

 農水省の統計によれば、前回の調査から全国で500の集落が消失し、全国の過疎地比率は50パーセントを超えた。2000年の農地法改正が離農に拍車を掛けた形だが、食管法廃止に始まる農業自由化と関係づける報道を見たことがない。ある新聞は農水省の後援も得て、大規模化と法人化による成功事例を紹介するばかりである。

 5月に会社法が施行された。外国株対価の合併を認め、外資による国内企業の買収を円滑にする三角合併の解禁が盛り込まれている。しかしマスコミは、「一円から会社が設立できるようになった」「企業の社会的責任を重視する世論に応えた」と礼賛してきた。

 余剰弁護士を抱える米国は、わが国をリーガルマーケットにするため司法制度改革を要求した。しかし、マスコミは「日本は弁護士が足りない」「裁判を身近に」と宣伝。改革が持つ本当の意味に触れず、新試験の合格率が目標を下回ったことや不合格者の進路などを問題にしている。

 郵政民営化で10月以降、わが国は国債売却による金融システム崩壊の危機を抱える。しかし、マスコミは「郵政選挙」で国益擁護派議員を「抵抗勢力」とたたき、“刺客”を「小泉チルドレン」と持ち上げた。公社職員の給与に一切税金は使われていないのに、「公務員10万人を減らせる」との小泉前首相のデマを宣伝した。

 道路公団の赤字体質を宣伝し、民営化に追いやった。しかし、公団は一貫した黒字経営で、償還準備金を12兆円も積み立て無料化寸前だった。

 社会保険庁の解体を招いたのは年金納付率の低下が非難されてのことだったが、2002年に徴収業務を市町村から引き上げたことをどのマスコミも伝えない。米国は、公的年金を運用受託する米国の金融機関が運用先の日本企業で株主権限を行使(委任投票)できるよう求めてきた。年金記録のずさん管理が大報道された末に出てきたのは、ICチップを使って個人情報を一元管理する「社会保障カード」の導入である。米国はこの数年、無線ICチップの導入も求めている。

 これらの改革はすべて、毎年米国から出される『年次改革要望書』に明記されているが、どの新聞もこの文書をまともに取り上げていない。

 談合排除は『年次改革要望書』に明記されていることなのに、公共工事をめぐる談合事件を相も変わらず報じている。

 教育市場の開放は『日米投資イニシアティブ報告書』にもある通り米国の要求なのに、いじめや未履修の問題を騒ぎ立て、参入の障壁となる教育委員会を批判してきた。

 大手菓子メーカーの不二家は期限切れの材料を使ったと連日報じられたため、販売休止に追い込まれた。ある外資系証券会社は事件前に不二家株を大量取得し、空売りしたとみられる。本社の土地と建物は、米シティーグループのものになった。

 竹中平蔵氏らのインサイダー疑惑を指摘していた植草一秀元教授の痴漢容疑は、裁判で無実を決定づける証言が出てきた。起訴状で犯行があったとされる時間帯に植草氏が何もしてなかったことを、7月4日の公判で目撃者が明かした。しかし、どのマスコミもこのことに触れず、「大した証言は出てこなかった」と片付けている。

 マスコミをめぐっては、記者クラブ制や再販制度、広告、電波の許認可制などさまざまな制約があるから、記者が無意識でも権力の手先として働くことになるのだろう。ただし、わが国の場合、マスコミを支配する「金持ち」は外国の資本家であり、わが国の政府は彼らが牛耳る米国に操縦されている。わが国におけるジャーナリズムの目的とは、真実を隠し、外国による支配を円滑にすることではないか。【了】***転載終わり
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by 892sun | 2008-01-19 17:48 | Trackback

言うことと、やることが違う

言うこととやることが違うのが政治家というものだと思っているけれど、フクダという人はこれほど違うことを、イケシャアシャアと平気で口に出来ますなあ。就任以来、アメリカの顔色ばかり窺っていて、生活困窮する国民には、まったく顔を向けてこないでおいて、国民の生活重視ですか?これって自民党を支持する財界の勝ち組の国民のことじゃないのかな。

私は車にも乗らないし、ガソリンが高いほうが、単に運転だけを目的に乗って粋がってるような連中のためには、CO2排出量も減って、いいんじゃないかと思っているんだけど、車がなくては生活出来ない人や、輸送代にコストがかさんで倒産するような企業も出ていることを考えると、暫定揮発油税を廃止して、一時的にでも安くしたらと思いますが、法案をなんとしてでも通すつもりなんでしょ。

いずれ原油価格も落ち着くだろうから、それまで先送りすればいい。それが本当の生活重視の政策です。それでなくても消費税とのW課税になっているんだから、これでは、ほとんどの国民は納得しますまい。

<自民党大会>「生活重視」へ政策路線を一変 参院選を反省(毎日新聞 - 01月17日 20:23)
 
自民党は17日の党大会で、福田康夫首相(党総裁)が「徹底的に国民の立場に立つ政治を貫徹する」と宣言し、安倍晋三前総裁の「美しい国」から「生活重視」へ政策路線を一変させた。理念偏重で惨敗した参院選を反省し、18日から始まる通常国会の論戦では「国民の生活が第一」を掲げる民主党と国民生活に身近な政策で競う構えだ。ただ、ガソリン税の暫定税率や年金記録問題など難問が山積しており、内閣支持率が低迷する現状を打開するのは容易でない。

 「国民の中に入り、国民の声に耳を傾け、国民の自民党に対するまだ消えぬ期待の炎を、燃え盛る支持と支援の炎に変えていく」

 首相は演説で生活重視をテコに党再生にかける決意を強調した。

 運動方針は、重点政策の上位に格差是正や農業政策などを掲げた。起草した党幹部は「昨年の方針は新憲法制定など国家理念が前面に出て、農業など身近な問題が隅に追いやられたと国民に受け止められた」と路線転換の理由を説明する。

 政府・与党はすでにコメの備蓄を100万トンまで積み増す緊急対策や、高齢者医療の負担増凍結など、対策の具体化を進めている。加藤紘一元幹事長は記者団に「安倍前首相からガラッと変わって、理念より生活と言ったのはよかった。去年こうなっていたら、参院選でここまで負けなかった」と指摘した。

 生活重視への転換は公明党も歓迎だ。「大リーグのイチロー選手は1番バッターも3番バッターもできる。公明党も政策実現の1番バッター、時にはちょっと3番を打つこともあるという戦いを展開していきたい」。太田昭宏代表は来賓あいさつで、こう強調した。

 しかし、焦点となるガソリン税の暫定税率問題では、撤廃を主張する民主党が「1リットル当たり約25円安くなる」と宣伝に力を入れる。与党内には「地方は車で移動するから、5年、10年先の道路よりガソリン代の値下げを選ぶ」(幹部)との危機感も強い。民主党と同じ「生活」対決の土俵に乗ることで、窮地に追い込まれる可能性もある。【堀井恵里子】


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by 892sun | 2008-01-18 12:42 | Trackback

死後の世界が教える「人生はなんのためにあるのか」

今日はまた本の紹介です。タイトルは、表題通りちょっと長いのですが、内容もその通りです。著者はアメリカ・カウンセリング協会会員、催眠療法修士のカウンセラー、マイケル・ニュートン博士。退行催眠をかけて過去生をさぐり、トラウマを見つけてセラピーを行うのをヒプノセラピーといって、ブライアン・ワイスの前生療法などでご存知の方も多いと思います。私は、この方法にはちょっと否定的でしたが、この本はセラピーの過程で知られた、死後すぐの状態から再び生まれてくるまでの、あの世の仕組みや様子、そして類魂とも呼ぶべきグループソウルとの係わり合い、指導霊との係わり合いなどが、それぞれのクライアントの進化状況とともに述べられている。

この本にはスピリチュアリズムという言葉は一言もないけれど、内容はスピリチュアリズムで高級霊が送ってきたメッセージとほとんど矛盾がない。フレデリック・マイヤースは、この世に生まれてこなくなるまでに再生の平均回数を3~4回と言っていましたが、ここで読む限りもっと多そうだが、この本では若い魂から成熟した魂のレベルを5つに別けていて、レベル5になるともう再生しないと言っていて、その間は幾たびか再生するように述べられていて、その点がやや違うが、観点の相違なのかもしれない。いずれにしても、心霊学徒には是非読んでいただきたい本でお勧めしておきます。

死後の世界が教える「人生はなんのためにあるのか」マイケル・ニュートン、ボイス刊¥2500

マイミクの方で要約を書かれているサイトがありますので、リンクを貼っておきます。

スピリチュアル・ライフ
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by 892sun | 2008-01-17 12:34 | Trackback

再び近未来予測

世の中に起こることは必然ですから、すべて受け入れるしかありませんが、起きてから慌てるよりは、或る程度は起きるであろうことを予測して、大局に叶った生き方を選ぶことも大切なことだと思います。私がしばしば言及している、世の中が、今大きな変革の時を迎えているから準備せよ、意識を変えよ、というのはそういうことです。私の購読しているメールマガジンに「癒しの郷を作ろう」というのがありまして、実際に変革に備えて行動しています。今日は、そのメルマガから今日配信されたものを全文転載します。

転載開始**** 今は、「黙示録」の時代といわれています。これは、『新約聖書』の最後に編集されている『ヨハネの黙示録』で描写されている時代に入ったという意味です。私は、現在は6章2節「子羊が第2の封印を解いたとき・・・」あたりだと考えています。そしてまもなく、「第3の封印を解いたとき・・・」に入って行くと思っています。第3の封印は食糧の欠乏と高騰です。6章6節には、「小麦一ますを買うのに一日の給料、大麦三ます買うのも一日給料・・・」とあります。聖書の解説によれば、食糧が10倍ぐらい高騰している状態とあります。これは2~3年先のことでしょう。

 この辺りの話は、2~3年前のメルマガで書いた記憶がありますが、実感はなかったでしょう。しかし、そろそろ身を持って感じられる時代に入ると思います。

○人知で予測できない時代に突入

 さて、ここからが本題です。今年(08年)、アメリカの大統領にアル・ゴア氏(昨年「不都合な真実」でノーベル平和賞を受賞した人)が就任したら、時代は人間の頭では予測できない領域に入ったと思って下さい。アル・ゴア氏は、現時点(1月現在)大統領選に立候補しているわけではないのですが、ジュセリーノさんやゼータトーク(チャネリングサイト)は、大統領になると言っています。 又、ジュセリーノさんは、「08年9月13日、中国か日本(東海地方)で巨大な地震が発生する」と言っています。 以上の2件、どちらか一つでも的中したなら(どちらも人知では予測不可能なこと)、ジュセリーノさんの予知夢は信頼度が高いと考えるべきでしょう。過去の実績では90パーセント以上と言われています。 参考までに、この先2~3年のジュセリーノさんの予知夢を紹介しておきます。

 「09年1月25日、大阪・神戸でM8.9の地震が発生し、大きな被害が出る」と言っています。この場所では秋にも(11月17日)再度地震があるということですから、もしそうなら95年の阪神大震災以上の被害となり、復興も簡単には進まないでしょう。おそらく阪神地区は、それまでの都市機能を大きく低下させたままになると思われます。 又、「09年にはブラジルで年金不払いが生じ、暴動が起きる」と言っており、これは世界情勢にも影響を与えると思います。

 「2010年になると(2年先です)、ドルは史上最安値を記録し、6月15日にはニューヨーク株式市場が崩壊し、世界経済は危機に陥る。アメリカ、日本、中国、ヨーロッパは深刻な経済後退を迎える」と。このことは繰り返し言っていますから、相当強いイメージがあるのでしょう。 「日本では、この年9月15日に東京・横浜付近でM8.4の地震が発生する。そして、ハイパーインフレが始まり、給与は激減し(物価上昇にスライドしないということでしょう)、人々はお金が信用できなくなり給与も生活必需品で受け取るようなことになる」と言っています。 ハイーパーインフレについては、メルマガでも何回か取り上げていますから参考にして下さい。ジュセリーノさんの描写は、共産主義体制が崩壊した時のロシアの状況とそっくりです。そのとき、ロシア人はダーチャに帰り、食に困ることはなかったのですが、日本人はどこにも身を預ける場所がないですから、大都市は治安が乱れると思います。

 資本主義体制の崩壊は多くの人が言っていることであり、ラビ・バトラさんも2010年までに起きると言いつづけていますから、ジュセリーノさんの予知夢と一致しています。ハイパーインフレの後遺症は6年ほど続くと言っていますから、2016年ぐらいまでは経済混乱が続くのでしょう。5~6年というのは、ハイーパーインフレが沈静化するまでの平均的な期間です。 ジュセリーノさんの発言で一つ気になることは、「この年日本人の平均寿命が73歳になる」と言っていることです。これは、多くの人が本来の寿命を待たずして死ぬということです。病死、事故死、災害、自殺・・・などが急に多くなるのでしょう。2年先のことです。

 又、「2010年には、太陽フレアの影響で通信手段にトラブルが生じる」と言っています。この電気系がおかしくなるという話は、最近のメルマガでも紹介しましたし、以前取り上げた『日月地神示』にも、前書に「今後インターネットが使えなくなるので書にせよという指示があった」と書いていました(『日月地神示』は、ブログでスタートしました)。 「太陽フレアの影響は、11年になるともっと大きなものになり、人類の生存がおびやかされる」と言っています。おそらく、多くの人が原因不明の病気などで死ぬことになるのでしょう。この辺りのことは、『仁慶メモ122号』の中で、「2012年以前に起きること」の項で触れておきました。

 「2012年になると、日本でも海面上昇による移住が始まり、2014年になると被害が出るようになる」と言っています。このことも以前のメルマガで触れておきましたが、数十センチの海面上昇で沿岸都市は被害を受けるようになります。
 
以上のようなことを書いていくとキリがないので2~3年先のところで止めておきますが、2043年までの大枠の流れはイメージできます。必要があれば、機会を改め詳しく書きたいと思っています。 なお、中期判断のデータとして、次の子の歳(12年後)の様子を紹介しておきます。これは、2007年10月のインタビューの回答の一つです。

 「日本の方々は東京について心配しておられるようですが、東京はあくまでもひとつの場所にすぎません。むしろ、そこに住んでいる市民を救う方が大事ではないでしょうか。将来、大きな火山噴火(富士山は2015年までに噴火するとか)と地震によって都市は崩壊するので、移住をするための心の準備をそろそろしていただかないといけない。基本的には高所への避難を
おすすめしますが、あくまでも一時的な対策です。 東京は環境問題によって消滅する運命にあるので、いまからできるだけ多くの人を救いたいのです。・・・水位上昇によって人間の住める地域はどんどん少なくなっています。2020年から翌年にかけて海水面は6mあがります。これはあともどりできない現象です・・・」

 そして、「2021年には、東洋の生活文化が劇的に変化する」と言っています。海面が6mも上昇すれば、日本も平野農地の大半、臨海工業地帯のすべて、沿岸都市すべて(日本の都市の9割)が消滅します。生活文化が激変するのは当然でしょう。 2020年の海面上昇については、アメリカ国防省の極秘調査(イギリスの『オブザーバー紙』がリーク)でも同じような結論が出ており、ヨーロッパの主要都市も水没しています。

○地球の災難は魂にとっては良いこと

 自我意識は従来の平和な状態が続くことを願っていますが、それは生命進化の停滞を意味します。いづれこの辺りのことについては詳しく説明したいと思っていますが、『ラムサの教え』では、人類は4万年も停滞状態に落ち込んでしまったと言っています。 今、地球生命は、量子的飛躍のチャンスを迎えています。ヤゴがトンボになるような飛躍です。このような進化を遂げるためには、以前の物質界レベルの概念を消去する必要があります。水の中での価値観を持っていると空中を飛ぶことができないからです。

 しかし、記憶(概念、信念体系、価値観)を魂領域まで入って消去することはできないので、対極の現実を体験することで中和させるという方法を取るらしいのです。 例えば、お金が有効に働いているとき、お金の無い世界を考えることはできませんが、お金が紙切れのように無価値になった現実を体験すると、お金の無い世界を考えることができます。このようにして、両方の世界を知ればお金に対し偏った価値観を持たなくなります。これが価値観の消去(中和)です。そういう意識状態になったとき飛躍が可能になると言われています。 今起きつつある地球の大変は、以前の概念、信念体系、価値観を消去(中和)させるために起きていることであって、魂にとっては良いことです。自我意識にとって不都合なだけです。

 神道系の啓示に、「地形も地名も変る」とありましたが、そうでなければ以前の記憶を深く沈めておくことはできないでしょう。一つでも同じ風景が残っていると、それに焦点が合った瞬間過去の記憶がフラッシュバックし、元の次元に引き戻されます。トンボになっているのに水の中に戻るようなことになります。 これからは、従来の考え方を変えなければならないような事が次々に起こり、古い記憶が消去(中和)された時点で地軸の移動(ポールシフト)が起こり、地球の風景が変り二度と以前の記憶が出ないようにしてくれるはずです。

○これからの暮らし方

 資本主義体制の崩壊、様々な自然災害などによって、私たちの暮らし方が大きく変ってくると思います。おそらく、家族という単位では生きていけなくなるでしょう。 ジュセリーノさんが、「わたしは自分の一家とは別に、人種、宗教、社会にとらわれない『大家族』を持っています。わたしの行動が、すべての家族にとっての見本となるのです」と言っています(『ジュセリーノ未来予知ノート』の後書の中で)。形態はともかく共同体(生活集団)を持っていると言っているのです。しかも、これが近未来の暮らし方の見本だと。

 おそらく10年ぐらい後には、『出エジプト記』の時代に入って行くように思います。私たちは生活集団を作ってサンガやジプシーのように移動しながら暮らすようになるかもしれません。2043年にたどりつくカナンの地は、日本海に隆起する新しい国土だといわれています。移動せずにはたどりつけない場所です。今の日本列島は、地軸の移動(ポールシフト)のとき海中に没することになっています。

○最期の選択

 ジュセリーノさんの予知夢をどう判断するかは、今年のアル・ゴア大統領と9月13日の巨大地震で決めて下さい。何ヶ月が先のことです。もし予知通りであったなら即行動に移った方がよいでしょう。すでにイエローゾーンに入っています。

 まず、今持っている現金・預金、生命保険などを現物に変換して下さい。高所の農地、倉庫、生活道具、建築資材、食糧(倉庫が必要)、生活技術、安全な土地につながる権利(村外住民のメンバーになっておく等)・・・などに。9月13日からの行動だと、ハイパーインフレまでに2年足らずの時間しかありません。

 都市の不動産もひとまず現金化すべきでしょう。賃貸住宅に暮らしながら仕事の始末など付ければよいでしょう。不動産についてはインフレに突入しても処分ができる可能性がありますが、海面上昇による被害がメディアで報じられるようになると、低い場所の土地は買い手がいなくなります。

 このような情報を発信しても、なかなか現実の生活とリンクして考えられないようですが、私などは「09年1月25日に、大阪・神戸で大地震(M8.9)」と聞くと、これは岡山あたりでも揺れそうだと感じ(阪神大震災のときもかなり揺れた)、1号村にある古い小屋の解体を業者の手ではなく地震で解体しようかと考えました。そして、計画方向に倒壊させるにはどのような処置をしておけばよいのか、誰かに尋ねたいと思っています。 又、亡父の法要(2月3日)は中止と決めておこうと思いました。岡山でも被害が出るかもしれないし、現地の惨事が毎日のようにメディアで伝えられると、法要どころの話ではないだろうと。

 なお、一言つけ加えておきますが、現金の現物化は想像以上に大変な作業となります。今から購入物資のリストを作って、何がどこで手に入るのか調べておくべきです。まとまった量になると問屋ルートに直接ということにもなります。そして、買った物はどこに置いておきますか? 9月13日以降動くとすれば、ハイパーインフレまでに1年何ヶ月かの時間しかありません。

 現金の現物化で、一番簡単な方法は土地につながる権利を買う方法です。例えば、土地をベースにした事業の出資者になったりする方法です。又、地方では棚田オーナー、村おこしのために村外住民などの募集など行っていますから、メンバーになっておくのも方法です。これらには土地の権利はありませんが、万一のときその地域に行くことはできるでしょう。行けば何とか
方法を考えてくれます。

 これからは絶対安全という場所はないですから、西にも東にもそういった渡りをつけておくことです。ハイパーインフレに突入すると現金は紙切れ同然ですから、この時点になって細かい事は考えないことです。以前メルマガでも紹介した『日月地神示』に、「誠の金とは、要るだけあればそれで良いのじゃ。溜めるなよ。奪うなよ。世に廻せよ。溜めるものいよいよ笑われますぞ。」とありますが、お金を持ったままハイパーインフレに流れこみ、生活できないので助けてほしいといっても相手にされないでしょう。『イソップ物語』の「アリとキリギリス」の話です。

 『癒しの郷』のメンバーの中に、北海道で自給型共同体を計画している人がいるのですが、そのような人を知っているなら条件付で(すぐには移住できない等)出資しておくのも方法です。
 『癒しの郷・1号村』でも、「利用権」という制度があって、一時的避難、村で蓄積したノウハウ(素人が家を建てるノウハウも確立しました)の利用などの権利を設定しています。これからの大きな地震のことを考えれば、家が建てられるノウハウは価値があるでしょう。 しかし、これからはこの分野で詐欺師が暗躍しそうですから十分調査して下さい。***転載終わり

さて、皆さんはどうお考えになりますか?私はこれは最悪の事態を想定して警告されているのだと思っています。私たちが現在と同じような意識を持ち続け、行動も変えなければ現実化するかもしれません。が、一人でも多くの人が自分さえ良ければというような意識を捨てて行動すれば未来は変わると思っています。現に意識変革の大きな波が打ち寄せてきている時代でもあります。シルバーバーチも地球規模での大きな天変地異(ポールシフト)はないと言っていますが、その言葉に甘んじているわけにもいきません。
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by 892sun | 2008-01-15 11:32 | Trackback



この世の仕組み、本当の生き方はもう分かりましたか?地球は次元が変わります。準備は整っていますか?心霊研究家のつぶやきに耳を傾けてください。
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