東日本大震災の目的はTPPだった

これまでも日米間で大きな協定が結ばれる前に日本では大きな事件が起きています。世界最大のテロ暴力国家アメリカが武力を背景に恫喝している図が見えるのですが、では東日本大震災を起こして、日米間で結びたがっている協定とは何だったのか、はっきりしませんでした。

B・フルフォード氏のサイトはお気に入りには入れているのですが、ほとんど英文なので見落としていたのですが、このサイトの翻訳記事を載せている憂いの果てに～次男坊のアフォリズム～というサイトに2011/02/25付けのＢ・フルフォード氏のとんでもない記事がありました。ＴＰＰ不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲うというのです。大震災の２週間前の記事です。情報を提供してくださった山崎淑子さんに感謝します。

ＴＰＰに関しては動画を見ていただければ分かることですが、日本にとっていいことは一つもありませんが、貿易赤字に苦しむアメリカにとっては絶対に締結したい条約です。棺政権は締結に前向きでしたが、国内世論の反対もあって足踏みしています。今また隠れ創価の前原が野田の訪米前に、オバマへの手土産として締結の返事が持っていけるように動いています。ＴＰＰなど締結すれば、それこそ日本は終わりです。

ＴＰＰ参加による影響
「土地やさまざまの資源が外国資本に移転される。その中には鉱業採掘権、メディア法、ローカルコンテンツのためのサポート、居住権、金融投機のコントロール、医薬品価格、食品表示の義務化、タバコの包装、水や刑務所、学校、病院など公的施設の民営化等々が含まれる」

　これまで公のものとして国の法律や制度で守られてきたものが、すべて民間に移され、外国資本に牛耳られるようになると警告しているのである。そして、進出してくる企業として、映画などエンターテイメントではワーナーズやソニー、タバコでフィリップモリス、小売業でウォルマート、金融でメルリンチやＡＩＧ，ＪＰモルガン、アグリビジネスでカーギルヤモンサントな等々巨大多国籍資本の名前を挙げている。アメリカの狙いとしては、第一に遺伝子組み換え食品の販売や生産、表示に関する制限の解除。



「向こう６日間にアジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く」ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた。

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